日本高校野球連盟は6月29日、今年度(5月末時点)の加盟校数、部員数の調査結果を発表した。硬式では、新入部員である1年生は5万413人で、前年度比3882人の減少。総部員数は15万3184人で前年度比8389人減となった。前年度からの減少率では1982年の調査依頼最悪の5.2㌫減。少子化に加えて野球離れの影響が如実に表れた。各都道府県の状況を詳細に整理していく。

選手権第100回大会で盛り上がりを見せた高校野球だが、部員数は年々減少している現状だ
写真/BBM

過去最大の部員減少幅
前年比5.2㌫減

画像: 表1 1982年以降の加盟校数と部員数の推移

表1 1982年以降の加盟校数と部員数の推移

 上のグラフは日本高野連が調査を開始した1982年以降の加盟校数と部員数の推移をまとめたもの。部員数は昨年の16万1573人から8389人減の15万3184人となった。これまでサッカー・Jリーグが開幕した翌年の1994年に前年比で3.0㌫減少したことがあったが、98年以降は増加に転じ、2014年には17万人を突破(17万312人)。しかし、17年に前年比3.6㌫減少すると、今年は過去最大の減少幅となる5.2㌫減となった。

 加盟校数は調査開始から毎年増加し、ピークとなる2005年には4253校に。その後は今年度まで毎年、前年度比でマイナスに推移し、今年度は3971校で1988年に近い水準まで減少している。

 ちなみに1校あたりの部員数は88年が34.3人に対し、今年度は38.6人。第100回を数える今年の全国高校野球選手権大会の地方大会には昨年より24多い81チームが連合チームとして出場している。212校が連合チームを組んでいることと1校あたりの平均部員数が増えている現象を照らし合わせると、多くの部員を抱える学校とチームを組めないほど部員数の減少に悩まされているチームの二極化が浮き彫りになる。

山梨は14年比で
部員が2割減

画像: 表2 2014年以降の都道府県別部員数の推移

表2 2014年以降の都道府県別部員数の推移

 部員数がピークとなった2014年以降の都道府県別の部員数の推移をまとめた。18年は14年と比べて全国的に約1割の部員が減少している。都道府県別に14年と比べて部員数が増えているのは和歌山、鳥取、島根、徳島の4県。逆に最も減少率が大きかったのが山梨で、1692人から1376人と全国水準を大きく上回る81.3㌫にまで減った。

 地域別に見ると、北海道、東北、関東、北信越、近畿、九州の減少率が大きい。特に北海道・東北はすべての道県で80㌫台にまで落ち込んでいる。逆に東海、中国、四国は90㌫台をキープ。四国は109㌫と増加に転じている徳島をはじめ、香川と愛媛も90㌫台を維持したが、高知が85.3㌫にまで減少と、地域内でも格差が生じた。

 また、前年度比で増加に転じた都道府県はなかった。減少率が最も大きかったのは新潟で8.95㌫減。そのほか、青森(8.60㌫)、福井(8.50㌫)、高知(8.21㌫)が8㌫台の減少。7㌫減ったのも6県(山形、長野、石川、奈良、山口、熊本)あった。

1年生は14年比で1.8割減

 上記リンク先では1年生に絞った部員数の推移について記したが、新入部員は全国的には14年比で約1.8割減少。最も減少率が高いのが青森で27.6㌫も減った(873→632人)。特に今年の減少率が大きく、昨年の793人から632人にまで減っており、2割以上の大幅な減少が見られた。また、北海道・東北地区は軒並み14年比で2割前後の減少となっている。また、新潟も14年比で26.4㌫減と減少幅が大きい。

 14年比で9割の新入部員を確保したのが島根(92.6㌫)、鳥取(92.0㌫)、徳島(91.9㌫)、大分(91.6㌫)香川(91.1㌫)、愛媛(90.4㌫)、の6県。前年比割れしなかったのが奈良(106.4㌫)、鳥取(101.4㌫)、愛媛(100.0㌫)の3県だった。

 部員数維持に新入部員数とともに影響する競技の継続率は今年度91.0㌫と過去最高となった。現3年生の部員数推移を都道府県別に見ると(表2右)、最も高かったのは島根で99.8㌫。1年時の546人から3年時は545人と1人しか競技を離れなかった計算になる。そのほか北海道(95.1㌫)、と徳島(95.8㌫)が95㌫以上の継続率だった。最も低かったのは沖縄で82.5㌫。

※「ベースボール・クリニック2018年9月号」掲載記事を一部再編集し掲載しています。

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