
一般財団法人グリーンスポーツアライアンスは、スポーツを通じてサスティナビリティを社会に浸透させるプロジェクト「Greening program」を推進する非営利団体であり、マイクロソフト共同創設者ポール・アレン氏が2010年に米国で設立したGreen Sports Allianceの日本法人として、2017年12月に設立されました。
このほどグリーンスポーツアライアンスが、フランス・パリに本拠を置くWorld Federation for Company Sport (以下WFCS)の日本窓口となることが決定しました。
(写真はWFCSプレジデントを務めるDidier Besseyre氏(左)とグリーンスポーツアライアンスの代表理事・澤田陽樹氏)
WFCSは、地方経済の活性化と企業の健康経営意識を高める取り組みの一つとして、企業内部活スポーツの価値向上を図ることを目的に、2年に1回、世界大会を開催しています。
2014年に結成されたWFCSの加盟メンバーは、1962年に設立されたEuropean Federation for Company Sport(以下EFCS)が組織の母体として誕生した経緯もあり、EUに所属する国が中心であり、現在40カ国に上ります。
フランス中央銀行経営幹部のDidier Besseyre氏がプレジデントを務め、運営にはエアバス社副社長やドイツ内務省関係者などが加わっています。
日本同様高齢化が進む欧州にて、Didier Bessyre氏は、高まる医療・介護関連支出の削減に、スポーツを通じた企業の健康経営意識の向上を目指すEUプロジェクトもリードしています。
WFCS世界大会は、企業内部活スポーツのミニオリンピックと称され、大会期間中(5日間)に5000~8000人の参加者が見込まれています。開催地にもたらす経済波及効果も大きいものです。
このたびWFCSの日本窓口となったグリーンスポーツアライアンスでは、
・部活スポーツを保有する日本企業や団体を、健康経営プログラムの一環として、WFCS世界大会へ案内すること
・日本国内でのトーナメントや中国やイランなどアジア隣国のメンバーとともにアジア大会を開催すること
の企画を推進するとともに、今後の世界大会の日本開催を数年に一度の頻度で企画し、地方経済への貢献を図る考えです。
最初の目標として掲げているのは、2024年世界大会の富士北麓地域での開催です。
同時に、グリーンスポーツアライアンのスパートナー企業による、サスティナビリティ構築に繋がる新しい技術・モノ・サービスを、今後開催される大会に導入していくことも目標としています。
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